日本の文化外交を問う
〜経済力だけでは支持は得られない〜
中島 健
■１、はじめに
東西冷戦の終結後、世界が新たな秩序や枠組みを模索する不安定な国際情勢の中で、我が国が今日の経済的繁栄を今後とも継続してゆくためには、「平和で安定した国際情勢」の達成と維持が、是非とも不可欠な外交的目標となっていることは明白である。つまり、今後我が国外交は、我が国の重大な国益に挑戦しようとする地域的な覇権国家に対して、それを放置することなく、国益維持のための適当な手段を採るよう求められるのであり、例えば今日問題となっている核・生物・化学兵器といった大量破壊兵器の拡散は、国際社会の平和と安定に対しては勿論のこと、我が国自身の国益に対しても又重大な脅威である以上、我が国外交は直ちに、軍備管理等必要なあらゆる外交的手段を主体的に駆使することによって、これら大量破壊兵器拡散問題の解決に努力しなければならないのである。
では、一体我が国は、具体的にはどのようにして国際社会の平和と安定を達成するべきなのであろうか。無論、外交政策の手段としての軍事力や国内法制度の整備といったことは当然要求されるのであるが、私はここで、我が国の外交目標を達成するためには、（当然と言ってしまえばそれまでだが）国際社会における強い指導力の発揮と、国際世論ー今日のそれは欧米諸国のメディアによって大きく影響されているーに対する説得という、２つの要素を重要なものとして特に強調したい。もっとも、過去半世紀に渡る我が国外交を回顧してみれば、そうした指導力や説得力は我が国外交においては大きく欠如していた要素であることは否めないだろう。誤解を恐れずにいえば、戦後の我が国外交の方針は、その保護者であり外交政策に大きな影響を及ぼしたアメリカ合衆国のそれの忠実なる複写物であり、しかし東西冷戦状況の下「敗戦国」という立場から出発した我が国に、それ以外に選択の余地は無かったのである。また、多くの国民も、例えば戦後のフランスのように、西側自由主義諸国の枠内に留まりつつも独自の外交戦略を目指すという可能性を考慮することは無く、（戦前の反動もあってか）国益について主体的に思慮を巡らせることもあまり多くなかった。結果、我が国の外交は、（日米経済摩擦のように）一旦その国益がアメリカ合衆国のそれと衝突した場合には、自身の国益を貫徹することが不可能となってしまうほど、脆弱化してしまったのである。
■２、日本外交の敗北−「捕鯨外交」
日本外交の大きな敗北の一つに、1960年代から1980年代にかけて興隆した国際的な反捕鯨運動に対する適切な対処−いわゆる「捕鯨外交」−の失敗を挙げることができる。
国際捕鯨条約（the International Whale Fishing Control Treaty） 、及びその下に成立した国際捕鯨委員会（International Whaling Commission、IWC）が出来た1946年当時、ほとんどの条約加盟国は鯨油を得るために盛んに捕鯨を行い、何のためらいも無く鯨類の捕獲と殺戮を繰り返していた。この点、IWCの設立当初の性格は「捕鯨国間のカルテル」だったのであり、例えば、今日IWCの中でも反捕鯨運動の急先鋒であるアメリカ、イギリスの両国は、1946年当時は鯨油生産のために盛んに鯨類を捕獲していた代表的な大捕鯨国であった。
ところが、1960年代に入って鯨油の代替物が発明され、もはや鯨油獲得のために捕鯨を続ける必要が無くなると、米英両国は急速に反捕鯨へと傾斜していき、それに伴ってＩWCは、「捕鯨国間のカルテル」から一転して鯨類保護を話し合う場へと変化してしまったのである。1972年には、環境保護に対する世論の関心の高まりを背景に、アメリカはストックホルム国連人間環境会議（the United Nations Environment Conference in Stockholm）の場で、捕鯨禁止を勧告する決議の採択に成功する（法的拘束力は無し）が、これは、アメリカとは異なり捕鯨継続を目標とする我が国外交にとって大きな打撃であった。ことに、当初ストックホルム会議においては、環境保護を巡って先進国と発展途上国、あるいは先進国同士の間で様々な利害の対立が表面化し、一致した決議を採択することは不可能だろうと見られていたにも関わらず、世界世論を背景としたアメリカの各国代表団への多数派工作の成功によって、独り捕鯨禁止決議だけが採択されてしまったことは、その後のIWCにおける我が国の立場を著しく不利なものとしたのである。そして、1982年にはIWCの場においても商業捕鯨のモラトリアム案が可決され、我が国は条約上の権利である「異議申立て」によってかろうじて商業捕鯨を継続したものの、1988年、遂にアメリカ政府の圧力（アメリカ側は、「異議申立て」を撤回しなければ、アメリカ経済水域における漁獲量を０にすると警告した）によって「異議申立て」を撤回せざるを得なくなり、商業捕鯨からの全面的な撤退を余儀なくされたのであった（もっとも、我が国は条約第８条に定める権利に基づいて、「調査捕鯨」というかたちで鯨類の生態を科学的に調査する取り組みを継続しているが）。
■３、日本外交の弱点
何故、我が国は捕鯨外交で敗北を喫したのだろうか。私は、これについては３つの問題点を挙げることが出来るのではないか、と考えている。そして、これらの問題点は、そのまま我が国外交の弱点であるということが出来る。
▲文化外交の重視が求められている（写真は外務省）
●１、文化交流事業の軽視
問題点の第１点目として、諸外国との相互理解を形成する上で欠かせないはずの、文化交流事業の軽視ということが挙げられる。捕鯨問題が議論された当時、国際社会−それは主にキリスト教文化を共有する欧米先進諸国により構成されている−は、何故日本文化では鯨類を食べることが許されているのか、理解することができなかった。むしろ、環境保護団体の扇動も手伝って、国際世論は我が国の鯨食文化及びそれを保護しようとする我が国代表団を「非倫理的で野蛮な行為である」と非難したのであり、これは捕鯨に反対する欧米諸国の多くの、「鯨類は人間にも通じるような知的で優しい側面を持つ高等動物であり、環境破壊のかわいそうな被害者である」という共通認識の上に成り立っていた。そして、結局我が国代表団は、ストックホルム会議の場で欧米諸国の共通認識を説得し覆すことが出来ないまま決議を迎えてしまったのである。
よく知られているように、欧米諸国の共通の価値観となっているキリスト教的倫理観においては、知性の高い動物に対する殺生は野蛮であるとされる。アリストテレスの質料形相論を応用し、神を頂点とするヒエラルキー構造（ピラミッド型の階層構造）の中に全ての生きとし生ける者を位置づけ、人類（正確にはキリスト教的価値観を認める人類）を神に次ぐ頂点に配置するキリスト教的価値観は、故に人類を最も神に近い特別な生物とするのであり、その「知性」故に同じく階層の上位に配置された鯨類の捕食は、人肉食と同じく「神に対する冒涜」と理解されてしまう（従って、階層構造の下位に位置する家畜類は「神から遠い」故に捕食も許されるのであり、欧米人の肉食を以って反捕鯨派を説得しようとしても失敗に終わる）。勿論、「鯨類には知性がある」とする説の根拠は「鯨類の脳が大きい」ということだけであって、科学的には何等証明されていない迷信なのだが、しかし、この問題はもはやそうした科学的根拠の有無ではなくて、鯨類に対する「宗教的理解」あるいは「感性」の次元に入りこんでしまっている。一方、日本古来の価値観では、人間と動物、あるいは人間と自然は、キリスト教のようなヒエラルキー構造を構成するのではなくて、対等な立場で相互に依存するものとして観念されていた（故に、かつては捕鯨とセットで必ず鯨の霊魂を慰める祭事が執り行われていた）。結局、この我が国独特の倫理観と欧米先進諸国のそれとの衝突であった捕鯨問題は、最終的には環境保護から離れて感情的な対立となったのであるが、平素からの文化交流が充分でなく、国際世論を形成する欧米諸国の国民に我が国の価値観を理解してもらうような努力が不足していたために、問題を感情的対立から相互理解に転化することが出来ず、数で押し切られてしまった訳である。
●２、情報発信の不足
第２点目は、国際世論を段階的に説得し変化させるだけの情報が、我が国政府から発信されていないということである。実際、捕鯨外交が最も盛んであった1980年代から既に10年以上が経とうとしているが、今日の我が国政府は、未だに国際世論を説得し誘導するだけの有力な手段を持ち得ていないのが実状である。
例えば、アメリカ・イギリスの両国は、ＣＮＮとＢＢＣという、独自の全世界的テレビ放送網を持っており、これが国際世論の形成に大きな影響力を及ぼしている。無論、これらの放送網は必ずしも自国政府の立場を支持するばかりではないし、ニュースの素材選択に政府が干渉するようなことも無いが、しかしこれらの放送会社が提供する番組がそれぞれの国の価値観を大きく反映していることは、否定出来ない事実である。また、これらのテレビ放送は、国際社会においてもそれなりの信頼を勝ち得ており、国政を左右できる立場にある世界中の人々によって視聴されているために、その影響力は絶大である（湾岸戦争当時のように、各国の放送会社がＣＮＮの映像ごと放送する場合もあるから、影響力はＣＮＮの実体以上に大きい）。ボイス・オブ・アメリカやＢＢＣラジオのような、国際短波放送も、同様に国際世論を形成する力があるといえるだろう。
翻って、我が国が有する全世界的な放送網は全く０ではないものの、アメリカ、イギリスと比較すればやはり大きく劣るものでしかない。例えば、イギリスのＢＢＣに相当する日本放送教会（ＮＨＫ）は、1998年から毎日18時間の全世界的な衛星放送チャンネル「ＮＨＫワールドＴＶ」の放送を開始した。これは、確かに「全世界的放送」という意味では極めて画期的な出来事であったが、ＣＮＮのように国際世論を揺り動かすような効果はとても期待できそうにない。というのも、「ＮＨＫワールドＴＶ」は、もともと海外に住む在留邦人を主な視聴者として想定しているために、放送内容のほとんどが国内ＮＨＫ番組の再放送で占められており、英語を使ったニュース番組は１日わずか75分に過ぎないからである。これでは、紅白歌合戦を出張先で見る分には結構だが、わざわざ高い衛星放送受信装置を買って、１日75分ばかりの英語放送を見る外国人など到底期待できないだろう。短波ラジオ放送「ラジオ・ジャパン」は幾分ましで、1935年から放送を始めているこのラジオ放送は、現在では22ヶ国後での放送を行っている。高価な衛星放送受信装置を要しない短波放送は、特に発展途上国に対しては有効であるが、問題は、これらの番組も一日１〜３時間程度の長さしかなく、しかもボイス・オブ・アメリカやＢＢＣラジオ等と比較して著しく知名度が低いことである。
●３、親日国家の少なさ
第３点としては、以上のような理由によって我が国に対する文化的な理解が未だ低いままであるために（そして又、その他の多くの理由もあって）、我が国の立場を国際的な場で強く支持してくれるような外国が少ない、ということが挙げられるだろう（マレーシアのマハティール首相などは、例外の一人である）。例えば、IWCが商業捕鯨モラトリアム案を決議した際、決議に賛同した国々の多くは、IWC加盟国の中でも捕鯨問題に比較的無関心な非捕鯨国であったが、実はこれら非捕鯨国は、アメリカ政府の強い要請と後ろ盾で戦後IWCに加盟した国々であった。アメリカの戦略は、捕鯨反対決議に賛成しやすい非捕鯨国を多くIWCに加盟させることで多数派を形成し、日本等の捕鯨継続国を少数派に追い落とすというものだったが、決議ではアメリカはこれにまんまと成功したのである。この多数派工作によって、IWCにおけるアメリカの影響力は一段と強化されたが、これは、単に「非捕鯨国は反捕鯨決議に賛成しやすかった」ということ以上に、アメリカ合衆国という国に、他国をして自国を支持させるような政治的・文化的な説得力があったことを意味している。
一方、世界に対して政治的な力も文化的な魅力も十分伝えようとはしなかった当時の我が国にとって、このような多数派工作を行うことはほとんど不可能であっただろう。もっとも、これは我が国が自ら招いた結末だったということも出来るかもしれない。前述したように、東西冷戦時代においは、我が国外交は西側諸国の盟主であったアメリカ政府のそれと大きく衝突するような選択肢は許されず、自国の長期的な外交戦略や展望を欠き、国際社会を説得する機会も必要も無かったからである。
■４、強い日本外交のために
以上の３つ問題点から、我が国外交の弱点は今や明かであろう。国際社会における我が国のリーダーシップの発揮と国際的立場の向上のためには、他の解決策にも増して、我が国独自の文化外交の推進ということを欠くことは出来ないのである。この文化外交という概念は、より活発で充実した文化交流事業と、国際世論に対する働きかけの両者を含むものであり、21世紀の我が国外交の指標となるものである。
では、その文化外交を強化するためには、具体的にはどのような施策が求められているのであろうか。私は、大きく分けて次の３点が挙げられるのではないかと考える。
●１、日本語の積極的普及
第１点目として考えられるのは、海外における日本語のより積極的な普及努力である。
外国の言語を学ぶということは、その国の文化や価値観を学ぶことであり、言語という側面からの相互理解の進展は、ある意味では文化の相互理解に直結している。例えば、戦後西側自由主義諸国にあって独りアメリカからの相対的な自立を志向したフランスは、「アライアンス・フランセーズ」と呼ばれる全世界的なフランス語教室のネットワークを使ってフランス語の普及に努めており、140ヶ国1060ヶ所のフランス語学校に31万8000人以上の生徒を抱えている。フランスの意図は、フランス語教育を欲する人々の需要に応えて良質のフランス語教育を世界の隅々にまで提供しようというものであり、それによってフランスの価値観や文化を紹介しようとしている訳である。
翻って、我が国においては、日本語を海外に普及させようという国家的な意図は希薄であり（かろうじて、文部省の認可法人に「財団法人・国際日本語普及協会」なる団体がある）、今日、我が国が世界第２位の経済大国となったのに伴って、アジア諸国を中心に日本語学習熱が高まっているにも関わらず、それらの需要に対応した日本語学校や体系的な日本語教育の整備は全く進んでいない。例えば、日本語には、アジア諸国の比較的貧しい人にも普及させられるような、廉価な教科書や辞書が無く、また日本語学校の数も、オーストラリア等の一部の例外を除いて著しく少ない。更に「日本語を教えるのは日本人だけ」という固定観念から脱せずにいるため、慢性的な教員不足にも悩まされている。
従って我が国は、全世界的な規模での日本語教育の普及にむけて、より積極的な政策うを打ち出すべきであろう。
●２、文化交流事業の推進
第２点目としては、幅広い分野にわたる文化交流事業の推進である。
交流事業は、例えば、芸術家や学生、知識人、社会的指導者そして若者の交流から、シンクタンクや政府関係者の相互交流による意見交換まで、様々なものを含むものだが、しかしこれらの事業を担当する国際交流基金（英語名the Japan Foundation）の体制は、依然不十分なものである。事実、国際交流基金は、「国際交流」を進める特殊法人でありながら、海外事務所は18ヶ所、職員数はわずか317人の小所帯でしかなく、これはイギリスの同種の組織であるブリティッシュ・カウンシルの197ヶ所・5450人という陣容に大きく見劣りする。勿論、国際交流基金はこれまでにも、パリ日本文化センター開館をはじめとするいくつかの重要な文化交流事業を達成しており、また国際交流は政府・外務省の専管事項ではなく、民間団体によるより活発な交流も求められるのだが、そうした取り組みが欧米諸国と比較しても総体的に不十分であることは否定できない事実である。従って今後は、我が国としては、国際交流基金の増額も含めてより活発な相互理解、特に諸外国における日本理解の促進に向けて努力すべきであろう。
●３、日本発のテレビ放送網の整備
最後に、第３点として、国際的なテレビ放送網の整備ということが挙げられる。
前述したように、我が国の全世界的衛星放送網「NHKグローバルTV」は、欧米諸国を主体とする国際世論の説得には不十分であり、これをより強化する必要がある。そして、東京から24時間複数の言語で、日本文化や日本外交についてのより正確な情報を世界に向けて発信し、時には新たな国際世論を自ら作り出していく必要があるだろう。
なお、こうした国際世論への働きかけは、国際放送の他にインターネット上のホームページも又有効な手段であるが、現在の我が国政府のホームページは、そのデザインの優劣は措くとしても、情報量・言語数においてなお十分とは言いがたい。例えば、フランス外務省の公式ホームページは、そのデザインの優秀さもさることながらフランス語・英語に加えてドイツ語・スペイン語での情報提供も行っているという点で画期的であり、翻って我が国外務省のホームページには、周辺に中国、韓国といったアジア諸国が存在するにも関わらず日本語版と英語版の２つしかなく、かつアメリカ国務省の公式ホームページのように公文書の検索サービスのようなものも無く、情報量の点でも大きく水をあげられている。従って、世界に情報を発信するという意味では、我が国政府のホームページの質と量の充実が、今後の課題といえるだろう。
なお、以上は外務省に限定した話であったが、海外にむかって我が国と我が国政府を正しく理解してもらうための情報を発信する、という観点からは、これらの問題点は首相官邸をはじめとする行政各省（ことに防衛庁や通産省、農林水産省）のホームページにも、それぞれ当てはまることである。
■５、おわりに
無論、以上のような一連の文化外交は、一朝一夕にその成果が挙がるものではなく、しかしそれ故に、「数字」という目にみえる形で成果を誇示できる政府開発援助（ODA）とは異なって、予算上も冷遇されやすい分野である。だが、こうした文化外交は、例え２〜３年のうちは目に見える成果が出なくとも、10年、20年、30年と続けて行くうちに、必ずや我が国外交を助けるであろうし、特にアジア諸国との間の信頼と相互理解に大きな役割を果たすであろう。今日では事実上「世界標準語」となっている英語も、かつてはフランス語・スペイン語等の言語に押され、全く普及していない時代があったのであり、その後のイギリス政府の努力が、今日の英語の普及を、そして英語文化圏の繁栄を可能としたことを忘れてはならない。しかも、かつてのイギリスは、海外進出政策による植民地化によってその文化を拡大しなくてはならなかったのに対して、技術大国であり経済大国である我が国は、国際世論の形成という点については、そのような無駄な労力を使用せずとも最新の通信・放送技術によってその目的を達成することが出来るのである。
我が国が、冷戦後の不安定な時代の中で国際的な地歩を固め、アメリカ合衆国との同盟関係、友好関係を維持しつつも相対的に自立した立場をとるために、そして我が国の国益と外交目標を達成するために、文化外交の推進は21世紀の我が国外交にとり不可欠な政策なのである。
※お詫び：英文を和訳したため、一部読みにくい部分があろうかと存じます。
中島 健（なかじま・たけし） 大学生