二本のトンネルの因縁〜〜天塩炭礦鉄道
＜完全改稿版＞

そのⅢ　　天塩炭礦の発起

■小平蘂川上流域に石炭資源を求めて

　第Ⅰ章にまとめたとおり、小平蘂川上流域に石炭資源が埋蔵されていることは江戸時代末期から認められていた。しかし、持続安定的に採掘を続けた事業者は江戸・明治・大正期を通じ出てこなかった。後に天塩鉄道を興す北炭にしても、「明治三十四年採掘権を所有して以来継続所有し、常に開発の意図を有したるも諸条件に制約せられ実に数十年の間陽の目を見るに至らなかった」と参考文献(01)に記さねばならないような状況であった。

　「諸条件に制約」されていたのは北炭であるが、「諸条件の制約」打破を意図したのもまた北炭であった。否、これは北炭という会社組織ではなく、むしろある個人の強い意志に帰すべきであろうか。

　北炭北海道支店事務部長大西一男（後の天塩炭礦鉄道社長）は昭和 6（1931）年より、「海岸線に近き小平蘂炭田の開発は港に遠い事業地のみに依存せる北炭として、経済的価値と共に奥地開発の使命達成のため早急に開発の要」ありと建言し、事業化を進めたのである。以下、参考文献(01)の記述により時系列を年表化してみよう。

　この経緯だけを見れば、鉄道の事業化は順調に進んだと解釈することも、いちおう可能ではある。では現実の推移はどうであったか。おそらくは、相当な紆余曲折があったものと推測できる。

　根拠となる事象は、小平−達布間森林軌道共同事業の頓挫である。宮内省林野局では、達布営林署管轄の森林資源を輸送するため、小平−達布間に森林軌道敷設を計画していた。羽幌線開通が契機というから、昭和 2（1927）年以降の計画と想定され、天塩炭礦事業化と時期がほぼ一致する。しかも経路が競合する以上、共同事業の提案は当然の展開というべきだろう。

　ところが、少なくとも昭和12（1937）年以前の段階では、共同事業は実現しなかった。この点に関し、参考文献(01)の記述は明確さを欠いており、「鉄道の共同敷設に関し北炭の意向を確かめられたるも炭界の情勢は開発を実現するまでに至らず、送炭制限等のため尚更具体化されず、従って鉄道敷設のこともはっきりした見透し（注：原文ママ）困難にして林野局の計画に同調し得ざることゝなった」と模糊模糊した表現にとどめている。

　後述するように、天鉄は宮内省からの出資を受けて開業している。宮内省の出資比率は三分の一に達しており、実質的な共同事業であったと解釈するのが正当である。つまり、天鉄を事業化するには、宮内省との共同事業とするだけではなお要素が足りなかった、と考えなければなるまい。





■天鉄事業化を後押しした要素

　天鉄・宮内省とも、達布からの鉄（軌）道を単独で敷設する力はなかった。さらに状況を悪化させたのが昭和12（1937）年の日支事変である。参考文献(01)のこの点にまつわる記述はまたも明確さを欠いており、「日支事変の勃発は総ゆる（注：原文ママ）国内産業を戦時体制に移行し、殊に諸工業の原動力たる石炭の需要は日を追って増大し、小平蘂炭田の開発も亦時日の問題となった」と理路不整然な表現となっている。

　余談ながら、これは正史としての瑕とまではいえない。本筋とは関わらない箇所で取り繕った表現にしても意味がないわけで、おそらく編纂当時はまだ、太平洋戦争にまつわる事実関係を整理しきれなかったものと思われる。今日でもなお、太平洋戦争の事実関係を理路整然とまとめた書物は少ないといわざるをえず、昭和32（1957）年に編まれた正史を批判するのは酷というものだろう。

　「戦時体制に移行」は事実である。具体的にいえば、翌昭和13（1938）年 4月には国家総動員法が公布され、統制経済が導入されることになる。統制経済の許では、企業の自由な経済活動は阻害される。北炭が新しい炭田を開発し、これに付随する鉄道を敷設しようにも、統制経済の描くシナリオに沿った形にしなければならない。


写真−１　天塩炭礦の名残をとどめるホッパー


　その隘路を突破する原動力は、実は「石炭の需要は日を追って増大」したことではない。参考文献(01)は、直後に別要素について記述している。

「由来我国は国土狭隘にして天然油の埋蔵に乏しく、戦争資材としての石油の必要性より政府に於ては石炭液化による人造石油の製造を企図し、茲に昭和十三年八月人造石油製造事業法の公布となり、同年十二月北海道人造石油株式会社の創立を見たり。
　これより曩に三井では渡辺四郎氏を独乙に派遣し、『フィシャー法』による石炭液化に関し研究せしめられ、小平蘂炭に就て試験研究の結果、原料炭として最適であることが立証され茲に留萠石炭液化工場の建設となりたり。
　北海道炭礦汽船株式会社に於てはこの国策の線に沿うべく小平蘂炭田の開発を具体化すると共に鉄道の建設を急務とし」たのである。

　つまり天塩炭礦と天鉄は、鉄道敷設を宮内省との共同事業とすることに加え、人造石油製造事業法による財政支援を受け、やっと具体化できたのである。ただし、天鉄に関しては実はもう一つの後押し要素があった。これについては次章で述べることとしたい。

年表−６改　天鉄事業化の経緯

年（元号）	年（西暦）	できごと
明治34年	1901年	北炭による石炭採掘権所有
昭和 6年	1931年	大西事務部長による天塩炭礦事業化の建言
昭和 8年	1933年	小平−達布間鉄道建設予算編成（夕張鉄道に委嘱）
昭和10年	1935年	部分的に現地測量開始
昭和12年	1937年	本格的に現地測量開始 留萠−達布間の調査を並行して開始
昭和13年	1938年	4月：国家総動員法公布 7月：留萠−達布間地方鉄道建設申請 8月：人造石油事業法公布 12月：北海道人造石油株式会社創立
昭和14年	1939年	3月：留萠−達布間地方鉄道敷設免許 5月：天鉄創立

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