第一章 日本占領時代におけるインドネシアの社会生活

B. 経済資源と労働力に対して日本占領政府が行った動員と管理のシステム、そしてそれが社会生活に与えた影響

日本は戦時下にインドネシアを占領した。経済諸資源は、戦争が必要とするものを支援するために動員された。そして、その行政管理の担い手は軍人たちだった。それゆえ、日本による占領期間は短かったとはいえ、長期にわたったオランダ時代に受けたよりも遥かに重い苦しみをインドネシア国民は体験することとなった。

東南アジア（日本は南方地域と呼んだ）に対する支配計画の中で、日本はインドネシアを戦争及び産業で必要となる諸資源の重要な供給地域と見なしていた。その計画を実現するために、極めて異常な搾取と動員が用いられた。日本の占領政府は経済活動の全ての面とその管理を引き継ごうと企てた。その管理を規定する法令が施行された。

経済面での日本の主要な目的は次のようなものだった。

• (a) 日本の戦争を支援する枠組みの中で、インドネシアの経済活動を再編成し、動員する。そして；
• (b) 東アジア及び東南アジアにおいて長期間の経済支配を行うための諸計画作成。

1. インフラの復旧

日本がインドネシアを占領したとき、様々な生産設備や重要施設の多くが壊滅状態だった。これは、日本の侵攻を防ぐことが出来ないと感じたオランダが実施した焦土作戦のためだった。経済活動は麻痺していた。この状態を克服するために、食料・農業・衣類・商業・工業・金融といった社会生産基盤の様々な部門で、対応策がとられた。

日本占領政府が最初に取った処置は、橋・運送機関・電信電話など[*1]のインフラ復旧だった。

2. 経済諸資源に対する動員と管理

a. 物資の流通に対する管理

実施された法令は管理的な性質のものだった。戦時という条件に一致する様々な新法令を日本占領政府は打ち出した。鉱業、電力、電信電話、運輸といった重要企業のいくつかは直ちに占領政府が管理するところとなった。在庫されている物資の流通及び利用は厳重に管理された。物価の上昇を防ぐため、価格管理法令が施行された。法令違反に対しては重い罰則が適用された。

重要なものを含め物資に対しては、政府による管理が行われた。つまり、次の２種類の物資を含めて、その使用と分配は監督下におかれたのだ。

• 1) 戦争遂行のため、直接的に利用される物資。自動車、自動二輪、発電装置、鉄及びアルミニウム製品といったもの。
• 2) 民衆の生活必需品。

上記２種類の物品に対しては、居住地域（syu[*1]）外への持ち出しが禁止された。

b. 農業とプランテーション

連合国側が所有していた農園などの企業とその財産は接収された。紅茶、コーヒー、キニーネ、ゴムを栽培する農園は管理下におかれ、それらは専売となった。荒廃していた農園全てが復旧されたわけではなく、戦争遂行のため特に関連している特定の農園だけが復旧されたのだった。紅茶、コーヒー、タバコの農園については、嗜好品に分類されたため制限が設けられた。また、食料を生産する農地へ改造される場合もあった。他方、ゴムとキニーネを栽培する農園は、戦争遂行を支える物資と評価されたため注意を払われていた。このような状況ではあったが、生産は恒常的に下落していった。西カリマンタンでのゴム生産は、停止さえした。

破壊されていた砂糖工場のいくつかが修理された。1943年には、オランダ植民地時代の遺産であった精糖会社のいくつかが日本の支配下に置かれ、その経営者たちは逮捕・拘束された。1944年の第31オサム・セイレイ[*1]により、国民は砂糖黍の栽培と砂糖の製造を禁止された。この政令は、製糖工場を兵器工場へ改造するため、もしくは解体して戦争遂行のため他の場所へ移設するために施行された。精糖会社のうちのいくつかは、日本の私企業によって運営された。例えば、メイジ・セイトウ・カイシャ、オキナワ・セイトウ・カイシャ、タイワン・セイトウ・カイシャ、ダイニッポン・セイトウ・カイシャ[*2]である。砂糖の配給・販売はジャワ・ハンバイ・レンゴウ・クミアイ（ジャワ砂糖販売本部組合）によって行われた。この結果、日本と台湾（当時は日本に支配されていた）は、大東亜における主要な砂糖供給者となったのだ。

特に重要な資源である油田の管理はミツイ・カブシキ・カイシャによって行われた。原油は戦争遂行のための戦略的資源であった。

事実、インドネシア経済は戦争経済の型に変更・適合されたのだった。地域毎に自給自足を実現せねばならなかった。つまり、自らの需要を満たせる（自給する）ようにすべきとされた。日本は行政地区、つまり自給自足地区を設定した。それは、ジャワで17地域、スマトラで3地域、その他は3地域となった。自給自足地域の主要な任務は；

• 1) 地域防衛のため自給自足を達成すること、及び
• 2) 日本の戦争遂行のために必要となる原料を生産すること。インドネシア人民とその富は日本の戦争利害のための犠牲となった。

インドネシアの主要産物を管理・規制する新しい方針、そして従来からの輸出市場が途絶えたことは、混乱と苦痛を引き起こした。日本国だけではインドネシアの輸出生産品を引き受けることが出来ず、また、日本の植民地を封鎖する連合国側の艦船は、インドネシアの産物を運ぶ日本の船にとって脅威となった。

食料需要を満たすため、日本は様々な方法で生産を高めるべく努力した。例えば、森林を新しい農地として開拓した。ゴム・コーヒー・タバコ農園を米作地等へ変えていった。しかしながら、よく見てみれば、日本の方針は反生産的（つまり、目的と結果でお互いに矛盾している）であるように見える。つまり、食料増産のための努力は、次のような原因のため失敗した；

• a) 新たに水田を作り出すため森林を開いたことは、森林に損害を与え洪水を引き起こした；
• b) 労務者として若者や農民を動員したことは、農作業従事者の不足を引き起こし、その結果食糧生産は下落した；
• c) 農家の家畜を屠殺したことは、家畜の減少となり、耕作を行う上で農民を補助する力を減らしてしまった；
• d) 農民に対し稲を政府へ譲渡するよう義務付けたが、それは稲を栽培する意欲を低下させた。Pohon jarak、木綿、カポック、rosela[*1]といった植物の栽培の義務化、そして農民達の時間と労力を浪費させる様々な他の義務によって彼らの一連の苦しみはますます長引くこととなった。

図1.3
日本占領政府への収穫物供出

戦争が激しさを増すにつれて、必需品や食料に対する収奪はエスカレートしていった。1944年には、いたるところで日本の状態は危機的なものだった。日本は、ジャワ奉公会・農業組合（農業の協力組織）・その他政府諸機関を通じて、物資と食料の動員キャンペーンを大規模に促進させた。食料の動員・収集は、稲もしくは他の産物を政府へ代償とすることで行われた。その結果、生産物の利用は、40%が農民に、30%が精米組合[*1]を通じて予め決められた価格で政府へ引き渡され、残りの30%は稲の準備在庫として生産地の村へ納められた。漁民に対してもまた同様の支払い義務が定められた。彼らも漁業組合を通じて政府へその漁獲量の一部を渡さねばならなかった。

こういった食料の供出義務は完全に行われたわけではなかったが、この方針はジャワでの食糧不足の状態をますます悪化させた。多くの地域で飢饉が発生した。人々はありあわせの食料で生き延びた。例えば、バナナの木のこぶ[*2]、カタツムリ、栄養価の低い芋類を食べた。国民の体力は急激に低下し、その結果、脚気やペストなどの伝染病にかかりやすくなった。国民の苦しみはますます酷くなり、死亡率は急上昇した。プルウォルジョでは死亡率が24.7%に達し、ウォノソボでは53.7%にも達した。人口の増加数もまた減少したのだ。この結果、日本占領時におけるジャワの食料生産が減少したことを、次の表で示す。

c. 衣料問題

民衆の生活にかかわる別の大きな問題は衣料であった。戦争前は、オランダからの輸入によって衣料在庫があったが、日本の占領下では、欧州諸国との交易は途絶してしまい、衣類の輸入は停止してしまった。

この問題を克服するため、様々な方策が採られた。例えば；

• 1) クディリ、ブスキ、パレンバン、バリ、ロンボック、南スラヴェシなどの地域で綿を栽培する；
• 2) 民間の紡績事業を立ち上げる、そして紡績の訓練をさせる；
• 3) 綿の代用品を探し求める。例えば、パイナップルの葉の繊維、等。しかし、これらの努力は失敗に帰した。人々の多くが、ズタ袋や椰子の葉から編んだ粗末な衣類を着用することとなった。さらに、身体を覆うため、ゴム糸を使った物まであった。ズタ袋の衣類は痒みを引き起こした。多くの人々が皮膚病、蚤、等に苦しんだ。また、死者の遺体を覆う布[*1]もほとんどない状態となり、ムシロで包まれた。たとえ遺体が布で包まれたとしても、その墓は布が盗まれないように見張る必要があった。

d. 財政と金融業

農業生産物の販売や税の徴収が困難であったため、財政面での政府の収入は制限を受けた。しかしながら、戦費や破壊されたインフラ復旧のため、政府の支出は大きかった。占領政府はグルデン（蘭領インドの通貨）の価値を維持すべく努めた。その目的は、物価の水準を戦前の状態に維持すること、そして資本・信用の流通・流れを監視することだった。

財政面では、この蘭領インドの通貨は、以前と同様に合法的な支払い手段として通用した。インドネシア国籍職員の給与は当初の給与の5%から20%まで引き下げられた。そしてインドネシア人の高級職員の場合は、その給与が月額500フローリン[*1]を越えないようにされた。

De Javasche Bank, Nederlandsche Handels-Maatschappij, Nederland-Indische Escompto Bank, Batavia Bankといったオランダの銀行は清算された。他方、イギリスや他の国々の銀行については、1942年11月20日までに事業清算を行う猶予が与えられていた。それは、The Chartered Bank of India, The Hongkong and Shanghai Corporation Ltd., Overseas Chinese Banking Corporation Ltd.といった銀行である。これら清算された銀行の業務とその地位は、ヨコハマ・ギンコウ、ミツイ・ギンコウ、タイワン・ギンコウ、カナ・ギンコウ[*2][*8]といった日本の銀行によって引き継がれ、ナンポウ・ケイハツ・ケンソウ（南方地域発展金庫[*3][*8]）の監督下に置かれた。

税務関係では、様々な方面から税を徴収すべく試みられた。外国人に対しては高い税金が課せられた。課税の対象となったのは、ドイツとイタリアを除く欧米人であり、年収3,000フローリン以上ある者が課税された。オランダ時代と同じ財産を所有している中国人[*4]に対しては、オランダ時代の35倍の税金が課せられることとなった。

1943年以降、日本占領政府が発行する通貨の価値は下落した。なぜなら通貨の保証もない上に流通総額があまりに多く、また物資の在庫を増やすこともなかったからである。その結果インフレとなり、通貨の価値は名目上のものから約2.5%下落した。[*5]

赤字を補填するため新たな通貨発行が行われた。そして流通している通貨はますます巨額となり、それは15億に達した。また銀行に蓄えられた準備額は25億になった。[*6]　流通している通貨額を支弁するため、日本は貯蓄キャンペーンを実施した。1944年2月終わりには127,000万ギルダーもの貯蓄が集められた。[*7]

e. 商業及び工業

物価を管理しようという試みは失敗に終わった。これは、闇市の存在によって証明されている。そこでは物の価格は遥かに高かった。戦争経済システムに合わせて、経済のあらゆる面が政府もしくはその指導下にある機関によって管理された。商業面では、ミツイ・カブシキ・カイシャ、オオサカ・リマ・カブシキ[*1]といった日系企業に対し政府は独占権を付与した。組合を通して供給される物資の売買・配給に対しても独占は行われた。原住民の商業従事者は厳重に監督され、その販売品目は登録され、販売結果は報告される必要があった。

つまり、日本によって占領された他の地域と同様に、インドネシアはその国民が極めて苦しめられた国であったと言えよう。日本民族による残虐行為は西欧民族が犯した残虐行為を超えていた。[*2]

3. 労働者の動員

インドネシアでの日本による搾取は天然資源に対してだけではなく、人的資源に対しても行われた。飛行場、港、仮設道路、兵器庫、地下避難通路、防御陣地などの国防施設や社会基盤を建設するための労力が必要とされた。そのような作業を行うために動員された労働者達は労務者[*1]と呼ばれた。

労働者たちは人口密集地域であるジャワの村々から調達された。最初のうち、その採用は自発的に行われたが、労務者の運命について恐ろしい噂が広まると、強制的なものに変わった。各村々に対して一定数の労務者を供給するよう義務付けられた。各地域にはロームキョウカイ[*2]（動員委員会）が設置された。若者を引きつけるため、労務者は経済戦士または労働者の英雄とされた。そして通常は農民達が労務者にされた結果、村々の経済に対し大きな影響を与え、食糧生産が低下することとなった。

労務者の動員はしばしば非人間的なものだった。労働環境は劣悪だった。重労働であり、食料は十分に与えられず、衛生状態も不適切だった。そして厳重な監視下の元、休息時間は短く、ミスは重く罰せられた。多くの労務者たちが、ビルマ、マラヤ、サラワク、ベトナム、ソロモン諸島などの海外へ送られていった。その多くが、送られた先で死亡した。また、武器庫など軍設備といった機密設備の建設任務についた場合、機密保持のため完成後殺される危険に曝された。推定では、300,000の労務者がジャワ島外へ送られ、70,000が悲惨な状態にあった。

1944年1月、日本はトナリグミ（rukun tetangga：隣組[*3]）システムを導入した。隣組とは10～20の家庭で構成されるグループである。そしていくつかの隣組からク（村、もしくは町の一部[*4]）が構成された。隣組の目的は、住民活動の監視であり、住民に対する指導管理であり、住民に課せられた義務遂行を円滑化することだった。戦況が日本にとってますます不利になると、隣組は防空訓練、火災予防訓練の実施、地域内での敵国スパイの監視・予防任務を与えられた。

4. 日本の方針が住民生活に与えた影響

経済諸資源及び労働力に対して日本が行った管理・動員システムは、社会生活の広い範囲に渡って影響を与えた。その一つとして、食糧を戦争の為に徴用したことから食糧不足が発生した。青年や農民を労務者として動員したため、それら村落地域では農業労働力が減少し、その結果、農産物生産が下落した。稲栽培のため新たに農地を拡張する試みは森林に損害を与え洪水を引き起こした。多くの農園、特にタバコとコーヒーを生産する農園が放置された。これらの要因からついに飢餓が住民を襲う事態となった。

日本占領時代には、住民に行うことを強制した事柄がいくつかあった。例えば、最敬礼を義務付けている儀式。つまり、神であるとされた日本の天皇へ敬意を表すること。それは東京の方向へ向けて身体を深く屈めて行われた。このことはイスラムの教義と著しく矛盾することだった。なぜなら、多神教徒のように感じられるからだった。確かにそのとおりであって、この強制はインドネシアのイスラム教徒の気分を害した。K.H. Zaenal 他、何人かの有力なイスラム学者たちがこれに反対を唱えた。(*1)

また別の側面もあった。労務者や兵士として村落部の若者を動員したことにより、彼らの視野・世界観が広がることとなった。任務を果たし地元へ戻った彼らは、新たな経験を携えていたのだ。これにより村落部は変化を経験し、より開かれた状態となった。

明らかに、約3年半続いた日本の占領は社会生活に大きな変化を引き起こしていた。その変化はオランダ植民地時代に発生した変化に比べはるかに大きなものだった。その変化には肯定的な面と否定的な面があった。

肯定的な影響としては次のようなものである；

• a. インドネシア語の使用が促進された。なぜなら、それは公用語とされ官庁・学校での使用言語とされたからである。インドネシア語使用の急速な発展はインドネシア民族の統一感をますます強めることになった。[*3]
• b. 社会階層や家柄による差別なく全ての人々に対する教育が進められた。
• c. 社会の各階層、特に若者たちの間で民族意識（ナショナリズム）が高まった。
• d. 多くの青年達が軍事知識・技能を習得した。それはやがて独立を守るための土台となった。
• e. 自負心が高まり、そしてインドネシア民族としての自信を持つようになった。特に西欧民族（白人）に対して。

他方、否定的な影響としては次のようなものがあった；

• 1) 失われた人命は膨大なものだった。日本の占領方針による結果、死者の数は数十万に達した。特に労務者の犠牲が多かった。
• 2) 人々が受けた苦しみ。それは、食糧不足（飢餓の危険）、衣料の欠乏、医療サービスの不足、女性に対する性的な嫌がらせ[*1]などであった。
• 3) インドネシア民族の精神が損なわれた。なぜなら、残虐行為、汚職など日本人のネガティブな行為・態度を真似てしまったからである。[*2]
• 4) 無計画な森林伐採による環境破壊。
• 5) インドネシア国民の財産の消失。それらは日本の戦争遂行を支えるため動員・徴用された。

この他に、日本占領時代は独立闘争を成功させるために極めて重要な倫理的価値観を発生させ強化させた。この倫理的価値観は次のようなものである。

• a) 愛国心（祖国を愛する気持ち）。それは軍事教練、作曲家の手による様々な唱歌、紅白旗（インドネシア国旗）の掲揚などを通じて促進された。
• b) ナショナリズム（国民意識）。それは大衆動員の際に行われたナショナリストたちの演説や宣伝によって促進された。また、大衆向け書物やラジオ放送によっても行われた。インドネシアという概念は、ますます強固に植えつけられていった。インドネシア語の使用、インドネシア・ラヤ（国歌）の斉唱、紅白旗（国旗）の掲揚もまたインドネシア・アイデンティティーをますます強化していった。
• c) 規律。青年組織・軍事組織で行われた若者への軍事教練を通じ促進された。[*1]
• d) 努力。日本が大東亜戦争で青年達に課した任務を通じて促進された。
• e) 反植民地主義。日本が実施したオランダと西欧に対する反植民地主義運動ではあるが、それらの宣伝を通じて促進された。反西欧や反オランダの気持ちは日本によって意図的に強く激しくされた。
• f) 祖国への献身的な自己犠牲。青年組織・軍事組織の教練を通して促進された。また彼らに課せられた様々な任務によっても促進された。
• e) 一体感。村落部にまで達する大規模な大衆動員によって促進された。様々な地域から動員された青年達は、互いに知り合い、その結果、同じ運命・同じ苦悩を持つ気持ちを植えつけられた。そして彼らの団結心を強化した。

日本占領時代に発展した倫理的価値観とはこういったものであった。これら倫理的価値観は新しいもの（日本占領時代に成長・発展したもの）であり、それ以前から存在はしていたが、日本占領時代に急速な発展を経験したのだ。

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